インディー

2018年、インディーズ大手ベガーズ・グループの純利益が51.5%成長

メジャー・レーベルの決算報告は、多くのメディアで取り上げられるが、ストリーミング時代において、インディペンデント・レーベルも同様の成長を遂げているのだろうか?世界最大のインディー・レーベルとして知られるベガーズ・グループが発表した最新の2018年度統計にいくつか有用なデータがある。

合同事業(Matador Records、XL Recordings、Remote Control Recordsなど)のシェアを含む、ベガーズ・グループの総収益は、前年同期比1.1%増の7,420万ポンド(約98億円)となったという。これらの合同事業からの収益を引くと、ベガーズ・グループの売上高は前年同期比5.6%増となる4,060万ポンド(約54億円)となった。売上原価が2017年の1,560万ポンド(約21億円)から2018年の870万ポンド(約11億円)に下がった期間、ベガーズ・グループの純利益は、前年同期比51.5%増という驚異的な成長を見せ、1,060万ポンド(14億円)となった。

「ストリーミング有料会員数の成長が急速に進んでおり、我々の音楽も市場の動きに沿って成長してきました。最近のリリースだけでなく、弊社のカタログ全体が、この現象の恩恵を受けています」とベガーズ・グループは説明している。さらに、発展途上国市場ストリーミングの成長、アメリカにおける「大成功」、ヨーロッパやオーストラレーシアにおける引き続きの好調についても強調した。

ベガーズグループがインディーズのライセンス団体であるマーリンがSpotifyで株式を売却したことによる恩恵をベガーズ・グループがどのように分配したかについても記載されている。

「これらの収益のうち50%を、我々の過去と現在すべてのアーティストに割り当てました。損失の取り戻しを考慮し、44%を現金で支払いました。他社には、これらの収益を損失の取り戻しに関わらず、アーティストのロイヤリティ率に基づいて分配しているところもあったようですが、これでは、我々よりも遥かに低い割合で支払いを行なっていたことになるでしょう。」とベガーズ・グループは説明している。

Apple MusicがフランスのアーティストPNLを支援

Apple Musicが、最近フランスでブレイクしているインディペンデント・アーティストのうちの一組である、ラップ・デュオのPNLと協力しているとローリング・ストーン誌が報道した。「アップルは彼らと契約したばかり。同社は、PNLと幅広いパートナーシップを結び、今後数カ月の間に、共同ブランドの動画やプロモーションが行われる予定だ。さらに、特別な共同イベントも開催されると予想されている」とローリング・ストーン誌は主張している。

また、PNLは、『Deux Frères』というアルバムを、Apple Musicで独占公開していた4曲の追加トラックとともに再リリースするという。ローリング・ストーン誌は「PNLの契約に詳しい情報筋によると、将来的にも、Apple Musicにて独占公開される楽曲群がさらに確保されており、アップルはPNLが完全なるインディペンデントというステータスを維持する手助けをすることに多大な誇りを持っている」という。

Apple Musicのラリー・ジャクソン氏は、インスタグラム上でPNLを賞賛している。「彼らは勇敢にも、音楽業界のあらゆる会社からの数え切れないほどのオファーを、インディペンデントで活動し続けるため、そして、自分たちの原盤に対する支配権を失わないために、断ったのです」

ここでは描写が重要な意味を持つ。PNLはいまだインディペンデントであり、アップルと「契約」したわけではない。アップルは、レーベルとしての役割を置き換えるのではなく、バンドがレーベル自体を必要としなくても済むよう、手助けするパートナーとしての立ち位置を築いているのだ。

しかし、今回の件を唯一無二の新しいトレンドだと早合点する前に、他の事例についても認識しておく必要があるだろう。例えば、Lil Nas Xは、「Old Town Road」が急上昇してコロンビアと契約する前には、ディストリビューターのAmuseを通じて最初の楽曲をリリースしていた。他にも、元Spotify幹部のトロイ・カーター氏が率いるアーティスト・サービス企業のQ&Aでは、アトランティック・レコードとパートナーを組み、アーティストとレーベルの仲立ちをしていることなどだ。

音楽をライセンスすることも含め、アーティストと直に協力しているDSPは、確かに破壊的な影響を持ちうる。しかし、こういった動きは、「ストリーミング・サービスがレーベルを置き換える」というよりかは、「双方に対して、新しい形で行われる、新たな種類の契約」であると捉えるべきだろう。今は、こういった新たな形が生まれやすい魅力的な時だ。そして、これらの破壊的影響が、アーティストの権利とコントロールに不利な形ではなく、有利な形で動いていることにも注目すべきかもしれない。

2018年、レーベル無所属アーティストが約716億円の収益を生み出したと調査会社が報告

来月には、国際レコード産業連盟(IFPI)が2018年における音楽業界の動向をまとめた『Global Music Report』を発表する予定だが、例年通り、調査会社のMidia Researchが一足早く、独自の予測レポートを発表した。

レポートによると、2018年の世界録音原盤収益は7.9%成長の189億ドル(約2兆1,053億円)となり、成長スピードはわずかに減速したものの、ドルベースでは確実に成長しており、増収益は14億ドル(約1,559億円)となった。成長を牽引するのはやはりストリーミングであり、2017年に引き続き、2018年も新たに22億ドル(約2,450億円)の純収益が追加されたという。

来月にはこれらの数字がIFPIによって公式に発表されることになる。しかし、IFPIが公表したがらないカテゴリーに、「アーティストによる直接収益」がある。レーベルに所属することなく活動しているアーティストによる収益だ。

Midia Researchは、2018年、アーティストによる直接収益は世界の録音原盤市場の3%を占める6億4,300万ドル(約716億円)となり、総市場の4倍近くも早い成長スピードとなったと予測している。

レーベルも加えると、世界の総収益の30.8%をインディペンデントが占める結果になったとMidia Researchは主張しているが、同時に、それがディストリビューション・ベースの話であることも強調した。つまり、メジャーが管理するディストリビューターを通じて配信されているインディー・レーベルは、メジャー・レーベルのシェアとしてカウントされているということだ。

メジャー・レーベルのシェアとしては、ユニバーサルが0.6%成長の31%、ソニーが1.5%減少の21%、ワーナーが0.6%成長の18%と予測されている。