音楽業界

トリガー・シティ:中南米とアジアの都市が世界的ヒットの在り方を再定義する

音楽データツールを提供するChartmetricのジェイソン・ジョーヴェン氏が「トリガー・シティ(※Chartmetricのチャズ・ジェンキンス氏によって考案された表現)」について分析するブログを発表した。

要約すると、オンラインにおいて楽曲の人気が出始める地域、世界的なヒットに繋がりやすい地域を理解する内容になっている。これらは、常に明白な地域(例えばロンドンやニューヨーク、ロサンゼルス、ベルリン、ストックホルムなど、自分たちをテイストメーカーとして位置付け田がる人々がいる都市)であるとは限らない。

「インドネシアの流行に敏感な人がSoundCloud上で無料で見つけた楽曲を、次の週には、Spotifyプレミアムをファミリープランで使うアイオワ州の10代ユーザーが再生しているかもしれません。もしくは同じ日にそうなることだってあり得ます。」とジョーヴェン氏は述べる。

音楽業界はまだ、音楽プロモーションとバイラリティーにおける根本的変化を理解しようとしている段階にあるとジョーヴェン氏は主張している。

楽曲の「誇大宣伝の源」は今や「社会経済的に、IFPIが毎年測定する世界のストリーミング収益への貢献度がそれほど高くない都市」でも発生しうる。これらの都市が「トリガー・シティ」であり、事実上、楽曲に対して、分散した一連のゲートキーパーとしての役割を果たしており、ストリーミングが成長するに従って、影響力を増していくという。

昨年ジェンキンス氏が実施した楽曲の初期分析(アーティストの国籍にフォーカスするのではなく、ストリーミングにおいて勢いが増した地域を調べたもの)では、「中南米と南および東南アジアの『トリガー・シティ』は、より早く新興のアーティストにエンゲージメントを示す傾向がある」ことを発見している。これは、聴かれているアーティストの出身地に関わらず、だという。トリガー・シティが引き金となり、ドミノ効果的に他の都市がそれに続いているとのこと。

ジョーヴェン氏がデータを詳細に調べたところによると、Spotifyにおける月間リスナー数ではメキシコシティとサンティアゴが上位二都市だったとのこと(ちなみにサンパウロは5番目)。ジャカルタ、ブエノス・アイレス、ケソンシティも上位20位以内にランクインしている。

YouTubeでは、メキシコシティ、バンコク、ボゴタ、サンティアゴ、リマ、サンパウロ、インドの複数都市が上位を占めているという。しかし、ジョーヴェン氏は、重要な警告として、アメリカのヒット曲がこれらの都市で容易に優勢になれるわけではないと付け加えている。

突き詰めると、音楽業界は、どこにマーケティング費用やオンライン広告予算を使うか配分するかを考える必要があるという。これらの「トリガー・シティ」は、従来、費用が多く割かれてきた都市よりも、ずっと多くのストリーミング再生回数(そしてずっと多くの収益)を生み出すことができる。この事実を念頭に置いて、ビジネスは焦点と取り組みを再調整していく必要があるだろう。

ストリーミング無料プランの利用者にシングル曲を勧めることの危険性

あるアーティストの新曲をストリーミング再生するようファンを誘導するとして、そのファンがSpotifyなどの無料プラン・ユーザーで、スマートフォン上でその新曲のリンクをクリックしたら、どうなるだろうか?

アイランドレコードのストリーミングおよびプレイリスト戦略統括責任者であるシンディ・ジェームズ氏は、次のように語っている。

「2019年においてもまだ誤解されているマーケティング手法の一つとして、ストリーミング・サービスのシングル曲にファンを誘導してしまうことが挙げられるでしょう。リンクをクリックするユーザーがそのストリーミング・サービスの有料会員でなかった場合、そのユーザーは、オンデマンドで楽曲を再生することができません。シングル曲へ誘導する代わりに、そのアーティストのプレイリストへリスナーを誘導する方がよっぽどマシです。特定の楽曲ではなくても、少なくとも、そのアーティストの楽曲を届けることはできるからです。」

Spotifyの無料ユーザーは、デスクトップ上からであれば、楽曲をオンデマンドで再生することができるが、スマートフォンからはできないようになっている。つまり、Spotifyの無料ユーザーが特定のシングル曲へのリンクをスマートフォン上でクリックすると、そのアーティストの曲が流れる代わりに、シャッフル機能によって全く別のアーティストの曲が流れてしまう可能性があるということだ。

単純に新曲が出たからといって、楽曲リンクをSNSに貼るだけでなく、各ストリーミング・サービスの特性も考えて、マーケティングを行うことの重要性を示す顕著な例と言えるだろう。

2018年、レーベル無所属アーティストが約716億円の収益を生み出したと調査会社が報告

来月には、国際レコード産業連盟(IFPI)が2018年における音楽業界の動向をまとめた『Global Music Report』を発表する予定だが、例年通り、調査会社のMidia Researchが一足早く、独自の予測レポートを発表した。

レポートによると、2018年の世界録音原盤収益は7.9%成長の189億ドル(約2兆1,053億円)となり、成長スピードはわずかに減速したものの、ドルベースでは確実に成長しており、増収益は14億ドル(約1,559億円)となった。成長を牽引するのはやはりストリーミングであり、2017年に引き続き、2018年も新たに22億ドル(約2,450億円)の純収益が追加されたという。

来月にはこれらの数字がIFPIによって公式に発表されることになる。しかし、IFPIが公表したがらないカテゴリーに、「アーティストによる直接収益」がある。レーベルに所属することなく活動しているアーティストによる収益だ。

Midia Researchは、2018年、アーティストによる直接収益は世界の録音原盤市場の3%を占める6億4,300万ドル(約716億円)となり、総市場の4倍近くも早い成長スピードとなったと予測している。

レーベルも加えると、世界の総収益の30.8%をインディペンデントが占める結果になったとMidia Researchは主張しているが、同時に、それがディストリビューション・ベースの話であることも強調した。つまり、メジャーが管理するディストリビューターを通じて配信されているインディー・レーベルは、メジャー・レーベルのシェアとしてカウントされているということだ。

メジャー・レーベルのシェアとしては、ユニバーサルが0.6%成長の31%、ソニーが1.5%減少の21%、ワーナーが0.6%成長の18%と予測されている。